暗号資産とは、インターネット上で価値をやり取りできるデータのことです。 代表的なものに、ビットコインやイーサリアムがあります。
かんたんに言うと、暗号資産は「ネット上にある、お金のように扱われる情報」です。 ただし、日本円や米ドルのような国のお金そのものではありません。
この記事では、暗号資産とは何か、仮想通貨との違い、仕組み、使われる場面、注意点を初心者向けにわかりやすく解説します。 投資の話だけでなく、IT用語としての意味が分かるように説明します。
ここだけ読めばOK
暗号資産とは、インターネット上で価値をやり取りできるデータのことです。 紙のお札や硬貨のように、手で持つことはできません。
以前は「仮想通貨」と呼ばれることが多くありました。 現在は、資金決済法という法律の改正により、法令上は「暗号資産」という呼び方が使われています。
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暗号資産とは
かんたんに言うと、ネット上で価値を持つデータ
暗号資産とは、インターネット上で送ったり受け取ったりできる、価値のあるデータです。 ここでいうデータとは、スマホやパソコンの中にある情報のことです。
たとえば、写真やメールもデータです。 暗号資産も、目には見えませんが、インターネット上に記録として残ります。
身近な例でいうと、ゲーム内のコインや電子チケットのように、画面上で持っているものに近いです。 ただし、暗号資産はゲームの中だけで使うものではありません。
暗号資産は、売買や送金に使われることがあります。 また、新しいインターネットサービスの中で使われることもあります。
「暗号」と「資産」の意味
暗号とは、情報を他人に読まれにくくする工夫のことです。 暗号資産では、取引の記録を守るために、この考え方が使われます。
資産とは、価値のあるものという意味です。 お金、土地、株なども資産の一例です。
つまり暗号資産とは、暗号の技術を使って、インターネット上で価値をやり取りするためのデータです。 「暗号」と聞くと難しく感じますが、まずは「情報を守る工夫」と考えると分かりやすいです。
暗号資産は「国のお金」そのものではない
暗号資産は、お金のように扱われることがあります。 しかし、日本円のように国が発行しているお金そのものではありません。
日本円は、日本の国が発行しているお金です。 一方で、ビットコインのような暗号資産は、特定の国が発行しているものではありません。
そのため、暗号資産は「国のお金」と同じものではなく、「ネット上で価値を持つデータ」と考えると理解しやすくなります。
暗号資産と仮想通貨の違い
昔は「仮想通貨」と呼ばれていた
暗号資産は、以前は「仮想通貨」と呼ばれることが多くありました。 ニュースやネット記事では、今でも仮想通貨という言葉が使われることがあります。
「仮想」は、実物がないという意味です。 つまり、仮想通貨は「実物のない通貨のようなもの」というイメージの言葉です。
2020年5月から法令上は「暗号資産」という呼び方になった
現在は、法律などでは「暗号資産」という呼び方が使われています。 資金決済法という法律の改正が、2020年5月1日に施行されたためです。
「通貨」という言葉を使うと、国のお金と同じものだと誤解されることがあります。 そのため、法令上は「仮想通貨」ではなく「暗号資産」という呼び方に変わりました。
初心者のうちは、暗号資産と仮想通貨は、ほぼ同じものを指す言葉として理解しても問題ありません。 ただし、公式な説明では「暗号資産」と書かれることが多いです。
資金決済法との関係
暗号資産は、資金決済法という法律と関係があります。 資金決済法は、お金のやり取りに関するルールを定めた法律です。
暗号資産の売買や交換を行う事業者には、登録などのルールがあります。 利用者を守るために、一定の決まりが設けられています。
ここでは、法律の細かい内容まで知る必要はありません。 「暗号資産は、法律上のルールがある分野」と理解しておくと十分です。
暗号資産の身近な例
ビットコイン
ビットコインは、暗号資産の代表的な例です。 暗号資産と聞いて、まずビットコインを思い浮かべる人も多いでしょう。
ビットコインは、特定の会社や国だけが管理するものではありません。 多くのコンピューターが取引の記録を支える仕組みで動いています。
イーサリアム
イーサリアムも、よく知られている暗号資産の一つです。 ビットコインと同じように売買されることがあります。
イーサリアムは、アプリやサービスの土台として使われることもあります。 ここでは「暗号資産の一種」と理解しておけば十分です。
ステーブルコイン
ステーブルコインとは、日本円や米ドルなどの価値と連動して、価格が安定しやすいように作られたものです。 「ステーブル」は、安定したという意味です。
ただし、ステーブルコインの法律上の分類は、種類によって異なります。 日本では、法定通貨と連動するものは「電子決済手段」という別の枠組みで扱われる場合があります。
そのため、初心者向けには「暗号資産に近い話題として出てくるもの」と考えると分かりやすいです。 暗号資産そのものとして一括りにしない点に注意しましょう。
暗号資産の仕組み
暗号資産は、紙のお金のように手で持つものではありません。 ネット上の記録として管理されます。
暗号資産はデータとして記録される
暗号資産は、紙のお札のように手元にあるものではありません。 インターネット上の記録として存在します。
たとえば、「AさんからBさんへ送った」という記録が残ります。 この記録によって、誰がどれだけ持っているかを確認できます。
このように、暗号資産は「もの」として持つのではなく、「記録」として持つイメージです。 銀行口座の残高も、紙のお金がそのまま置いてあるわけではなく、記録として管理されています。
取引の記録を多くのコンピューターで確認する
暗号資産では、売買や送金の記録を多くのコンピューターで確認する仕組みが使われます。 一つの会社だけが記録を持つ形とは違います。
身近な例でいうと、町内会の会計ノートを一人だけが持つのではなく、複数の人が同じ内容を見て確認するようなものです。 一人だけが勝手に書き換えにくくなります。
IT用語としては、このような記録の仕組みにブロックチェーンが関係します。 ブロックチェーンは、記録を消したり変えたりしにくくするための仕組みです。
ブロックチェーンとの関係
ブロックチェーンとは、取引の記録をまとめて、順番につないで残す仕組みです。 「ブロック」は記録のまとまり、「チェーン」は鎖のようにつながることを意味します。
暗号資産は、このブロックチェーンの仕組みを使うことがあります。 そのため、暗号資産を学ぶときは、ブロックチェーンも一緒に考えると理解しやすくなります。
ただし、初心者のうちは細かい技術まで知る必要はありません。 まずは「取引の記録をつなげて残す仕組み」と考えましょう。
暗号資産はなぜ価値があるのか
ほしい人がいると価値が生まれる
暗号資産の価値は、ほしいと思う人がいることで生まれます。 これは、チケットや人気の商品にも似ています。
たとえば、人気のあるチケットは、ほしい人が多いと価値が高くなります。 暗号資産も、使いたい人や持ちたい人がいることで価格が決まる面があります。
ただし、暗号資産はチケットとは違い、インターネット上で記録されるデータです。 ここでは「ほしい人がいると価値が生まれる」と考えると分かりやすいです。
使える場所や目的があると価値が生まれやすい
暗号資産は、送金やサービスの利用などに使われることがあります。 使い道があると、多くの人が関心を持ちやすくなります。
また、新しい技術やサービスの中で使われることもあります。 そのため、暗号資産は投資だけでなく、ITの話題としても出てきます。
価格が大きく変わることもある
暗号資産は、価格が大きく変わることがあります。 上がることもあれば、下がることもあります。
そのため、暗号資産を「必ずもうかるもの」と考えるのは正しくありません。 まずは、意味と仕組みを理解することから始めると安心です。
暗号資産でできること
売買する
暗号資産は、取引所などで売買されます。 取引とは、売ったり買ったりすることです。
取引所とは、暗号資産を買ったり売ったりする場所です。 インターネット上のサービスとして使うことが多いです。
ただし、この記事では取引の始め方や、おすすめの取引所は扱いません。 「暗号資産とは何か」を理解することを目的にしています。
送金する
暗号資産は、相手に送ることができます。 送金とは、お金や価値を相手に送ることです。
銀行を使う送金とは違う形で、インターネット上でやり取りします。 ただし、送る先を間違えると戻すのが難しい場合があります。
サービスの中で使う
暗号資産は、インターネット上のサービスの中で使われることがあります。 たとえば、ゲームやデジタル作品の売買などで使われる場合があります。
このように、暗号資産は単なる投資の対象だけではありません。 ネット上のサービスを動かす仕組みとして使われることもあります。
新しい技術の土台として使われることがある
暗号資産は、ブロックチェーンを使った新しいサービスと関係することがあります。 たとえば、デジタル上の権利や契約の仕組みに使われることがあります。
暗号資産を知ると、今のインターネットサービスや金融サービスの一部が理解しやすくなります。 投資だけでなく、ITの仕組みとして見ることも大切です。
暗号資産のメリット
インターネット上でやり取りしやすい
暗号資産は、インターネット上でやり取りできます。 現金のように、手渡しする必要はありません。
データとして送れるため、オンラインサービスと組み合わせやすい点があります。 この点が、ITの分野で注目される理由の一つです。
国をこえて送れる場合がある
暗号資産は、国をこえて送れる場合があります。 インターネットにつながっていれば、遠くにいる相手ともやり取りしやすい特徴があります。
ただし、国や地域によってルールが違うことがあります。 実際に使うときは、最新のルールを確認する必要があります。
新しいサービスに使われることがある
暗号資産は、新しいWebサービスやアプリで使われることがあります。 特に、ブロックチェーンを使ったサービスと関係があります。
このため、暗号資産を知ることは、今のITを理解する入り口にもなります。 ニュースやサービス名で出てきたときにも、意味をつかみやすくなります。
暗号資産のデメリット・注意点
暗号資産は便利な面がありますが、使う前に知っておきたい注意点もあります。 価格の変化、送金先の確認、税金の扱いは、特に理解しておきたい部分です。
価格が大きく動きやすい
暗号資産は、価格が大きく動くことがあります。 短い期間で上がることも、下がることもあります。
そのため、暗号資産を「安定したお金」と同じように考えるのは向いていません。 学ぶときは、まず「価格が変わりやすいもの」と理解しておきましょう。
管理に必要な情報をなくすと使えなくなることがある
暗号資産では、管理に必要な情報がとても大切です。 この情報をなくすと、暗号資産を使えなくなることがあります。
身近な例でいうと、家の鍵をなくすと家に入れないのに似ています。 暗号資産では、管理に必要な情報が「鍵」のような役割をします。
送金先を間違えると戻しにくい
暗号資産は、送金先を間違えると戻しにくい場合があります。 銀行振込のように、すぐに取り消せるとは限りません。
実際に使う場合は、送金先をよく確認することが大切です。 仕組みとして、送る前の確認が重要になります。
あやしい勧誘に注意が必要
暗号資産を使った、あやしい勧誘もあります。 「必ずもうかる」「今だけ」といった言葉には注意が必要です。
暗号資産そのものを必要以上にこわがる必要はありません。 ただし、よく分からないままお金を出さないことが大切です。
税金がかかる場合がある
暗号資産を売ったり使ったりして利益が出ると、税金の対象になる場合があります。 利益とは、買ったときより高く売れた場合などに生まれる差額のことです。
税金のルールは変わることがあります。 実際に判断するときは、国税庁などの公式情報を確認しましょう。
暗号資産の税金の基本
利益が出ると税金の対象になる場合がある
暗号資産は、持っているだけで必ず税金がかかるとは限りません。 しかし、売ったり使ったりして利益が出ると、税金の対象になる場合があります。
ここで大切なのは、暗号資産を「使ったとき」や「売ったとき」に利益が出る場合があることです。 細かい計算方法は、取引の内容によって変わります。
確定申告が必要になることがある
確定申告とは、1年間の収入や利益をまとめて、税金を自分で計算して国に知らせる手続きです。 暗号資産で利益が出た場合、この手続きが必要になることがあります。
国税庁では、暗号資産を売ったり使ったりして生じた利益は、原則として税金の対象になると案内しています。 実際の判断は、取引の内容やその年の制度によって変わります。
税金のくわしい判断は最新情報を確認する
税金の制度は変わることがあります。 そのため、古いネット記事だけで判断するのは避けた方がよいです。
この記事では、暗号資産とは何かを理解するために、税金の基本だけを紹介しています。 くわしい申告方法や計算方法は、公式情報を確認しましょう。
暗号資産と取引所の関係
取引所は暗号資産を売買する場所
取引所とは、暗号資産を買ったり売ったりするための場所です。 インターネット上のサービスとして使うことが多いです。
身近な例でいうと、品物を売りたい人と買いたい人が集まる市場のようなものです。 暗号資産の取引所では、暗号資産を売買する人が集まります。
販売所との違い
販売所とは、事業者から暗号資産を買ったり、事業者に売ったりする場所です。 取引所は、利用者同士の売買をつなぐ場所です。
初心者には少し分かりにくい違いです。 まずは「暗号資産を売買する場所にも種類がある」と考えるとよいです。
仕組みを理解してから使う
暗号資産は、仕組みを知らないまま使うと迷いやすい分野です。 まずは、暗号資産とは何か、どう記録されるのかを理解しましょう。
取引所の比較やおすすめは、この記事の主なテーマではありません。 必要になったときに、別の記事で調べる流れが自然です。
暗号資産と電子マネーの違い
暗号資産と電子マネーは、どちらもスマホやカードの画面で使うことがあります。 しかし、価値の考え方や仕組みは別ものです。
電子マネーは円をもとにしたサービス
電子マネーは、基本的に円などのお金をもとにしたサービスです。 たとえば、1円分の電子マネーは、基本的に1円として使います。
買い物や交通機関の支払いなど、日常生活の支払いに使われます。 SuicaやPayPayなどを思い浮かべると分かりやすいです。
暗号資産は価格が変わることがある
一方で、暗号資産は価格が変わることがあります。 ほしい人が増えたり減ったりすることで、価値が上がったり下がったりします。
この点が、電子マネーとの大きな違いです。 暗号資産は、円と同じように価値が固定されているわけではありません。
暗号資産とポイントの違い
ポイントはサービスの中で使うことが多い
ポイントは、多くの場合、そのサービスの中で使うためのものです。 お店のポイントやネットサービスのポイントが分かりやすい例です。
使える場所やルールは、サービスごとに決められています。 そのため、どこでも自由に使えるとは限りません。
暗号資産は売買や送金に使われることがある
暗号資産は、取引所で売買されたり、別のサービスに送られたりすることがあります。 ポイントとは、使える範囲や仕組みが違います。
ただし、暗号資産にも種類があり、使い道はそれぞれ異なります。 名前だけで判断せず、どのような目的で使われるものかを見ることが大切です。
暗号資産とブロックチェーンは同じではない
暗号資産は価値をやり取りするデータ
暗号資産とブロックチェーンは、同じ意味ではありません。 暗号資産は、ネット上で価値をやり取りできるデータです。
たとえば、ビットコインやイーサリアムなどが暗号資産にあたります。 価値を送ったり、受け取ったりする対象です。
ブロックチェーンは記録を残す仕組み
ブロックチェーンは、その取引の記録をつなげて残す仕組みです。 「暗号資産を支える技術の一つがブロックチェーン」と考えると分かりやすいです。
暗号資産を「やり取りするもの」と考えるなら、ブロックチェーンは「その記録を残す仕組み」です。 この2つを分けて考えると、混乱しにくくなります。
ステーブルコインは暗号資産と同じとは限らない
価格を安定させるために作られたもの
ステーブルコインは、日本円や米ドルなどの価値と連動して、価格が安定しやすいように作られたものです。 暗号資産の話題と一緒に出てくることがあります。
ただし、すべてを暗号資産として一括りにするのは正確ではありません。 種類によって、法律上の分類が変わることがあります。
日本では電子決済手段として扱われる場合がある
日本円や米ドルなどの法定通貨と連動するものは、電子決済手段として扱われる場合があります。 電子決済手段とは、電子的にお金のように使うための仕組みです。
初心者は「ステーブルコインは暗号資産に近い話題だが、法律上の分類は種類によって違う」と理解するとよいです。
暗号資産とは何かについてよくある質問
暗号資産と仮想通貨は同じですか？
ほぼ同じものを指すことが多いです。 ただし、法律などでは「暗号資産」という呼び方が使われています。
昔は仮想通貨と呼ばれることが多く、現在は暗号資産という言い方が増えています。 公式な説明では「暗号資産」と書かれることが多いです。
暗号資産は何に使えますか？
暗号資産は、売買、送金、オンラインサービスなどで使われることがあります。 また、ブロックチェーンを使った新しい仕組みに使われることもあります。
ただし、すべてのお店やサービスで使えるわけではありません。 使える場所は、暗号資産の種類やサービスによって違います。
暗号資産は安全ですか？
暗号資産には、取引記録を守るための技術が使われています。 一方で、管理方法や使い方には注意が必要です。
送金先の間違い、管理情報の紛失、あやしい勧誘などには気をつけましょう。 基本を理解して使うことが大切です。
暗号資産を持っているだけで税金がかかりますか？
暗号資産を持っているだけで、必ず税金がかかるとは限りません。 ただし、売ったり使ったりして利益が出ると、税金の対象になる場合があります。
税金の判断は、取引の内容や最新の制度によって変わります。 くわしくは、国税庁などの公式情報を確認しましょう。
ステーブルコインは暗号資産ですか？
ステーブルコインは、暗号資産の話題と一緒に出てくることがあります。 ただし、法律上の分類は種類によって異なります。
日本円や米ドルなどの価値と連動するものは、電子決済手段として扱われる場合があります。 そのため、「ステーブルコイン＝暗号資産」と言い切らない方が正確です。
まとめ：暗号資産とはネット上で価値をやり取りできるデータのこと
暗号資産とは、インターネット上でやり取りできる、価値のあるデータのことです。 ビットコインやイーサリアムなどが代表例です。
以前は仮想通貨と呼ばれることが多くありました。 現在は、2020年5月に施行された資金決済法の改正により、法令上は暗号資産という呼び方が使われています。
暗号資産を理解するときは、投資の話だけに寄せないことが大切です。 ブロックチェーン、電子マネーとの違い、ネット上の価値のやり取りという視点で見ると分かりやすくなります。
- 暗号資産とは、ネット上で価値をやり取りできるデータのこと
- 以前は仮想通貨と呼ばれることが多かった
- 2020年5月から、法令上は暗号資産という呼び方になった
- 代表例には、ビットコインやイーサリアムがある
- 取引の記録には、ブロックチェーンが関係する
- 電子マネーやポイントとは仕組みが違う
- ステーブルコインは、法律上の分類が種類によって異なる
- 価格の変動、送金ミス、税金などには注意が必要
まずは、暗号資産とは「ネット上で価値をやり取りできるデータ」と考えましょう。 そのうえで、仮想通貨との違いやブロックチェーンとの関係を知ると、IT用語としての暗号資産が分かりやすくなります。